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2020
02/14

リフォームで減税は可能!お得に工事するためのヒント

リフォームを検討しつつも、予算が確保できずに頭を抱えている方はいらっしゃいませんか? 実はリフォームでは「減税」を実現することができますので、意外にも費用を抑えてリフォームを実施することができます。 そこで、今回はリフォームをお得に実施するための、減税のヒントについてご紹介します。

 

リフォーム費用は「控除」を活用してお得に!

リフォーム費用は、控除を活用することでお得にリフォームを行うことができます。 工事の内容によっては、年度末に行う「確定申告」で申請するだけで、控除を受けることができ、結果的に所得税を軽減することにつながるのです。 リフォーム時の初期費用は発生するものの、トータルの収支で見てみると非常にお得です。

 

リフォームで使える減税は大きく3種類!

リフォームで使える減税は大きく3種類あり、いずれか1つを選ぶことができます。 それぞれの概要について見ていきましょう。

ローン型減税

リフォーム内容に合わせて「ローン型減税」を選択しましょう。 ローン型減税とは、バリアフリー工事や長期優良住宅化リフォームなど、具体的なリフォーム内容に応じて減税される制度です。 ローン型減税に該当するリフォーム内容は下記の通りです。

種類 対象になる工事
バリアフリー工事 ・通路の拡張、階段の勾配の緩和、浴室改良、便所改良、手すりの取り付け、段差解消、出入り口の戸の改良、滑りにくい床材への取り換え
・対象となるバリアフリー改修工事費用から補助金などを控除した額が50万円超など
省エネリフォーム ・次の1または1と併せて行う2の工事のいずれか

1.全ての居室のすべての窓の断熱工事
2.床の断熱工事・天井の断熱工事・壁の断熱工事、太陽光発電設備設置工事など
・平成28年省エネ基準相当に新たに適合すること
・改修工事後の断熱等性能等級が1段階相当以上あがることなど

同居対応リフォーム ・調理室増設、浴室増設、便所増設、玄関増設
・対象となるバリアフリー改修工事費用から補助金などを控除した額が50万円超など
長期優良住宅可工事 ・小屋根裏の換気性を高める工事、小屋根裏の状態を確認する点検口を天井に取り付ける工事、外壁を通気構造にする工事など
・一定の省エネ改修工事と併せて行うこと
・増改築による長期優良住宅の認定を受けていることなど

出典:一般社団法人住宅リフォーム推進協議会:リフォームの減税制度

 

所定の条件を満たし上記の工事などを行う場合、確定申告をすることで所得税の控除を受けられます。控除額は、最大で年間12万5,000円です。 5年間で最大62万5,000円となりますので、リフォーム費用を大幅に軽減できるといえるでしょう。

 

住宅ローン減税

リフォームでは、「住宅ローン減税」を使うことができます。 住宅ローンというと、戸建ての購入時にしか使えないイメージがありますが、リフォームも対象となっていますので、ぜひ積極的に活用してほしい減税制度です。

気になる減税内容については、「工事内容が特定の条件を満たしている」という場合に限り、年末の住宅ローン残高「1%」の所得控除を、最長で10年間受けることができます。 金額にすると、最大で400万円もの控除となりますので、希望する工事が条件を満たしているか、チェックしてみてください。

投資型減税

あまり知られていませんが「投資型減税」で、リフォームをお得に実施することができます。 投資型減税とは、住宅ローンを利用していなくても所得税の控除を受けられる減税制度で、確定申告で申請すれば、工事費の10%の金額が1年間控除されます。

ただし、工事内容等の条件があるため、必ずしもすべてのケースで活用できるとは限りません。 投資型減税の対象となる条件は、下記の通りです。

種類 対象になる工事
耐震工事 ・現行の耐震基準に合致する耐震改修工事
バリアフリー工事 ・通路の拡張、階段の勾配の緩和、浴室改良、便所改良、手すりの取り付け、段差解消、出入り口の戸の改良、滑りにくい床材への取り換え
・標準的な工事費用から補助金などを控除した額が50万円超など
省エネ工事 ・次の1または1と併せて行う2、3、4の工事のいずれか
 
1.全ての居室のすべての窓の断熱工事
2.床の断熱工事・天井の断熱工事・壁の断熱工事、太陽光発電設備設置工事など
3.太陽光発電設備設置工事
4.高効率空調機設置工事・高効率給湯機設置工事・太陽熱利用システム設置工事
・平成28年度省エネ基準相当に適合すること
・標準的な工事費用から補助金などを控除した額が50万円超など
同居対応工事 ・調理室増設、浴室増設、便所増設、玄関増設
・標準的な工事費用から補助金などを控除した額が50万円超など
長期優良住宅可リフォーム ・小屋根裏の換気性を高める工事、小屋根裏の状態を確認する点検口を天井に取り付ける工事、外壁を通気構造にする工事など
・一定の耐震改修・省エネ改修と併せて行うこと
・増改築による長期優良住宅の認定を受けていることなど

出典:一般社団法人住宅リフォーム推進協議会:リフォームの減税制度

 

地震に強い家として、耐震性の高い住居へとリフォームしたり、高齢者が生活しやすいよう「バリアフリー」「同居対応」などの工事を行うことで、投資型減税として控除を受けることができます。 また、「省エネ工事」「長期優良住宅化」など、機能性を高めるリフォームも、投資型減税の対象となっています。

 

リフォームを検討中ならメーカーで完成イメージをチェック

リフォームを検討中の方は、ぜひ一度メーカーで完成イメージをチェックしてみませんか? 漠然とリフォームをイメージしていても、なかなか工事に踏み出せなかったり、明確に予定を立てにくいものです。 しかし、ショールームに足を運び、実際のリフォーム内容を見てみることで、「どのようなリフォームが適しているか」が明確になります。 ぜひ、リフォームを検討中の方は、お気軽に株式会社Cornusにお問い合わせください。

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