リフォームを検討しつつも、予算が確保できずに頭を抱えている方はいらっしゃいませんか？ 実はリフォームでは「減税」を実現することができますので、意外にも費用を抑えてリフォームを実施することができます。 そこで、今回はリフォームをお得に実施するための、減税のヒントについてご紹介します。

リフォーム費用は「控除」を活用してお得に！

リフォーム費用は、控除を活用することでお得にリフォームを行うことができます。 工事の内容によっては、年度末に行う「確定申告」で申請するだけで、控除を受けることができ、結果的に所得税を軽減することにつながるのです。 リフォーム時の初期費用は発生するものの、トータルの収支で見てみると非常にお得です。

リフォームで使える減税は大きく3種類！

リフォームで使える減税は大きく3種類あり、いずれか1つを選ぶことができます。 それぞれの概要について見ていきましょう。

ローン型減税

リフォーム内容に合わせて「ローン型減税」を選択しましょう。 ローン型減税とは、バリアフリー工事や長期優良住宅化リフォームなど、具体的なリフォーム内容に応じて減税される制度です。 ローン型減税に該当するリフォーム内容は下記の通りです。

出典：一般社団法人住宅リフォーム推進協議会：リフォームの減税制度

所定の条件を満たし上記の工事などを行う場合、確定申告をすることで所得税の控除を受けられます。控除額は、最大で年間12万5,000円です。 5年間で最大62万5,000円となりますので、リフォーム費用を大幅に軽減できるといえるでしょう。

住宅ローン減税

リフォームでは、「住宅ローン減税」を使うことができます。 住宅ローンというと、戸建ての購入時にしか使えないイメージがありますが、リフォームも対象となっていますので、ぜひ積極的に活用してほしい減税制度です。

気になる減税内容については、「工事内容が特定の条件を満たしている」という場合に限り、年末の住宅ローン残高「1%」の所得控除を、最長で10年間受けることができます。 金額にすると、最大で400万円もの控除となりますので、希望する工事が条件を満たしているか、チェックしてみてください。

投資型減税

あまり知られていませんが「投資型減税」で、リフォームをお得に実施することができます。 投資型減税とは、住宅ローンを利用していなくても所得税の控除を受けられる減税制度で、確定申告で申請すれば、工事費の10%の金額が1年間控除されます。

ただし、工事内容等の条件があるため、必ずしもすべてのケースで活用できるとは限りません。 投資型減税の対象となる条件は、下記の通りです。

出典：一般社団法人住宅リフォーム推進協議会：リフォームの減税制度

地震に強い家として、耐震性の高い住居へとリフォームしたり、高齢者が生活しやすいよう「バリアフリー」「同居対応」などの工事を行うことで、投資型減税として控除を受けることができます。 また、「省エネ工事」「長期優良住宅化」など、機能性を高めるリフォームも、投資型減税の対象となっています。

リフォームを検討中ならメーカーで完成イメージをチェック

リフォームを検討中の方は、ぜひ一度メーカーで完成イメージをチェックしてみませんか？ 漠然とリフォームをイメージしていても、なかなか工事に踏み出せなかったり、明確に予定を立てにくいものです。 しかし、ショールームに足を運び、実際のリフォーム内容を見てみることで、「どのようなリフォームが適しているか」が明確になります。 ぜひ、リフォームを検討中の方は、お気軽に株式会社Cornusにお問い合わせください。